マリンレジャーの"魅力""楽しさ""感動"を多くの人に感じてもらいたい。
そして、私たちの生活に欠かすことのできない海の役割や大切さを次の世代に伝えていきたい。
UMI協議会は、海とマリンレジャーを愛するすべての人を応援します。

平成19年4月に海洋基本法が成立し、「海洋性レクリエーションの普及」や「海洋教育の推進」が盛り込まれ、マリンレジャーの普及が一層重要となりました。
このような状況の中で、マリンレジャー愛好者の裾野の拡大を図るために、マリンレジャーが「誰でも、気軽に、安心して、楽しめる」レジャーであることを発信することとともに、新たなマリンレジャー愛好者の拡大・定着に向けて、マリンレジャー振興を担う業界・団体の連携した取り組みが必要とされています。

そのため、ここに本趣旨の理念に賛同する関連諸団体が連携を深め、「(U)海に  (M)みんなで (I)行こう」を合い言葉に、海をより身近に感じることができる社会の実現を目指して、平成20年6月にマリン関連の公益法人等13団体により、UMI協議会が設立されました。

加えて、平成30年5月に閣議決定された、「第3期 海洋基本計画」においては、海洋に関する国民の理解と関心を喚起するため、マリンレジャーの普及や理解増進等の多様な取組を、産学官等の連携・協力の下、実施することとされており、マリンレジャーがさらに重要視されることとなりました。

令和5年4月現在では、(一財)日本海洋レジャー安全・振興協会を事務局として、27団体構成されており、マリンレジャーの魅力やイベント情報などを広く一般の方々に発信し、各団体の連携によるイベントの開催などを通じてマリンレジャーの裾野拡大や定着などに努めています。

令和5年4月1日 UMI協議会
UMI協議会参加団体

UMI協議会参加団体

海の駅ネットワーク
住所 神奈川県横浜市中区本町4-43 A-PLACE馬車道9階(日本海洋レジャー安全・振興協会内)
URL https://www.uminoeki.org/
https://www.umi-eki.jp/index.html
備考 プレジャーボートの利用促進を図るために様々なネットワーク活動を実施。
海の駅を拠点に合同クルージングの開催などを行っている。
一般財団法人
日本海洋レジャー安全・振興協会

住所 神奈川県横浜市中区本町4-43 A-PLACE馬車道9階
URL https://www.kairekyo.gr.jp/
備考 海洋レジャーの健全な発展を図るため、プレジャーボート救助事業、レジャーダイビングに関する緊急医療援助事業、レジャー活動の安全対策事業、舟艇の利用振興事業や小型船舶操縦士免許事業をおこなっている。
一般社団法人
日本マリン事業協会

住所 東京都中央区八重洲2-10-12 国際興業第2ビル4F
URL https://www.marine-jbia.or.jp/
備考 モーターボート・ヨット・PWC・マリンエンジン及び関連機器等のメーカー並びに販売事業者を中心とする業界団体。舟艇の普及・振興や技術の向上及び舟艇の安全、啓発、ボートショーの開催などの事業を展開している。
公益財団法人
日本セーリング連盟

住所 東京都新宿区霞ヶ丘町4番2号 JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE 9階 902号室
URL https://www.jsaf.or.jp/fun/
備考 オリンピック・セーリング競技への選手の派遣、セーリングに必要な技術の調査・研究、セーリング体験イベントや競技会の開催、指導員や審判員の養成など、セーリングスポーツの発展及び普及に努めている。
一般社団法人
日本マリーナ・ビーチ協会

住所 東京都千代田区麹町4-5 海事センタービル3階
URL https://www.jmba.or.jp/
備考 マリーナ及びビーチの整備及び運営に関する調査研究、マリーナ事業及びビーチ事業に関し必要な指導を行う等により、マリーナ及びマリーナ事業並びにビーチ及びビーチ事業の健全な発展に努めている。
マリンジャーナリスト会議
住所 東京都渋谷区千駄ヶ谷3-8-11-205
URL https://www.mjc.gr.jp/
備考 ボート、ヨット、PWCの専門誌編集長と、マリンスポーツに関心を持つジャーナリストや関係者・有志の集り。「海の日」にボート、ヨット、PWC等のオーナーに無料体験試乗会の開催を呼びかける<海と遊ぼう720>キャンペーンや海に関する活動を讃えるマリン賞などの活動を通してマリンレジャーの健全な発展と安全普及を目指している。
公益財団法人
マリンスポーツ財団

住所 東京都港区三田3-14-10 三田3丁目MTビル1階
URL https://www.maris.or.jp/
備考 各種マリンスポーツを支援し、水辺のスポーツを身近なものとして、誰もが気軽に体験できる体制を整備するとともに、水辺における安全確保と環境保全の啓発に努め、海事思想の普及・発展を目的に各種事業を展開している。
NPO法人
パーソナルウォータークラフト安全協会

住所 大阪府大阪市北区天神橋3丁目2-9 川那辺ビル5階(株)ヒューマンメディア内 本部事務局
URL http://www.pwsa-jp.com/
備考 PWCの安全操縦に関する啓発活動を推進すると共に、マナー・モラル向上を図り、自然及び社会環境の保全に努め、健全なるパーソナルウォータークラフトスポーツの普及・発展を目指している
一般社団法人
日本サーフィン連盟

住所 東京都新宿区霞ヶ丘町4番2号 JAPAN SPORT OLYMPIC SQUARE 10階
URL https://www.nsa-surf.org/
備考 サーフィンの普及と発展を目的として、全日本選手権大会をはじめとする国内大会の主催、国際大会への日本選手団派遣、指導員や審判員の養成、スクールの実施、サーフィンの調査・研究などの事業を展開している。
日本小型船舶検査機構
住所 東京都千代田区九段北 4-1-3 飛栄九段北ビル5階
URL https://jci.go.jp/
備考 小型船舶の検査・登録測度事務等を行う国の代行機関として、昭和49年に設立。
現在は、全国31支部において検査・登録測度事務等を一元的に実施。また、小型船舶に関する安全啓発活動なども行っている。
一般社団法人
日本セーフティパドリング協会

住所 神奈川県横浜市中区弥生町1-2 サンクレスト伊勢佐木4階
URL https://japan-safe-paddling.org/
備考 JSPAは、我が国における安全なパドリングの普及を図るため1988年にJSCA(日本セーフティカヌーイング協会)として設立されました。
パドリングシーンの多様化(SUP・パックラフト・カヤックフィッシングなどの急激な普及)に対応するため、2022年3月に名称をJSPA(一般社団法人 日本セーフティパドリング協会)に変更しました。
2021年度 正会員(公認スクール:一定の基準を満たしたパドルスポーツ事業者)・・・59事業体/一般会員・・・495名
特定非営利活動法人
日本中古艇協会

住所 神奈川県横浜市金沢区白帆4-4 ヤマハ発動機株式会社内
URL https://www.21used-boat.com/
備考 関連団体との連携のもと、中古艇に関する業界基盤の整備、推進を図り、ユーザーの健全確保と信頼性向上を目指すとともに、マリン業界の健全な振興・発展に寄与することを目的に事業を推進しています。
一般社団法人
海洋連盟

住所 東京都港区赤坂7-10-6 ストークビル赤坂503号室
URL https://ocean-alliance.org
備考 『海に人が集まれば、日本はもっと楽しくなる。』というビジョンを掲げ、『BLUE ACTION』という活動名で「海の教育サポート」「海辺の地域・観光振興サポート」「企業のCSR、CSVサポート」に関わる様々な海おこし、町おこしのプロジェクトを実施しています。
一般社団法人
日本スタンドアップパドルボード協会

住所 神奈川県横浜市中区日ノ出町2−166
URL https://supa-japan.com/
備考 日本におけるスタンドアップパドルボード(SUP)の健全な普及、発展のために、「安全啓蒙」「技術の向上」「SUPを通したコミュニケーション」を軸に、事業を展開しています。
日本SUP振興会
住所 神奈川県三浦郡葉山町一色2444-7 オフィスアビーム内JSO事務局
URL https://jp-sup.org/
備考 SUPの振興のために必要な諸対策について積極的な推進をはかり、SUPの発展に寄与することを目的とし、日本でSUP関連商品を扱うメーカー有志の団体「日本SUP振興会」が、2014年に発足しました。
公益財団法人
日本ライフセービング協会

住所 東京都港区浜松町2-1-18 トップスビル1階
URL https://jla-lifesaving.or.jp/
https://elearning.jla-lifesaving.or.jp/
備考 【水辺の事故ゼロをめざして】国際ライフセービング連盟に加盟する日本代表機関として、ライフセービングの普及・啓発に関する事業を行い、国民の安全かつ快適な水辺の利用に寄与することを目的としている。
特定非営利活動法人
マリンプレイス東京

住所 東京都江東区若洲3-1-1 若洲ヨット訓練所内
URL https://www.marine-place-tokyo.org/
備考 NPO法人マリンプレイス東京は、セーリングを中心に海洋スポーツの普及発展に尽力をはかることを目的に平成17年1月に設立されました。翌年、東京都から「若洲ヨット訓練所」の運営管理の指定管理を受けて目的に向かってスタートし、ヨット教室を皮切りにジュニア選手の育成と障害者セーリングの普及強化に取り組んでいるところです。
一般社団法人
日本ブルーフラッグ協会

住所 神奈川県藤沢市鵠沼桜が岡3-9-29
URL https://blueflag-japan.org/
備考 日本ブルーフラッグ協会は、ビーチやマリーナ等を対象とした国際環境認証「ブルーフラッグ」の取得支援を専門とする日本で唯一の団体です。
ブルーフラッグの取得支援及び普及促進を通じて、日本の海の豊かさを守り、持続可能な社会の発展に寄与していきます。

UMI協議会賛助団体

株式会社リクルート URL https://www.recruit.co.jp/
ヤマハ発動機株式会社 URL https://global.yamaha-motor.com/jp/
株式会社ワイズ URL https://www.ys-net.ne.jp/
株式会社舵社 URL https://www.kazi.co.jp/
株式会社電通東日本 静岡支社 URL https://ssl.dentsu-east.co.jp/
株式会社ボーディングクリエイト URL https://www.boardingcreate.com/
有限会社オージーディー URL
株式会社ナビ URL https://www.japan-navi.com/
映像制作 トオル・スタジオ URL http://www.toru-studio.com/
株式会社GK京都 URL https://www.gk-kyoto.com/
株式会社ミリオット URL